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がん治療費、保険での備え方

NEW 生命保険
2022.05.27

芸能人ががんを公表したり、知人ががんにかかったりすると、人ごととは思えず、
がん保険に入っていた方がいいの?と心配される人も多いかもしれません。

がんにかかる人は増加しています。
厚生労働省の「患者調査」では悪性新生物(がん)の総患者数は、2017年に180万人近くに達し、3年前に比べて約1割増加しています。

ただ近年は医療の進歩で生存率が上がり、「がん=死」のイメージは以前より低下しています。治療は入院から通院へシフトしており、入院患者数が減少する一方、通院患者数は増加しています。
厚生労働省によると、仕事を続けながら、がんで通院する人も2019年には44.8万人と、2010年と比較すると約4割増えています。

 

がんになると高額な治療費が必要になったり、働けなくなり収入が減る事があります。こうした経済的リスクに対応する、国の公的保障の代表が「健康保険の高額医療費制度」です。1ヶ月の医療費を抑える公的制度で、がんになっても保険適用の標準治療を受ければ、一般的な所得水準の人は1ヶ月の自己負担を8~9万円程度に抑えることができます。

会社員や公務員には、勤務先の制度も加わります。傷病手当金を受け取ることができたり、健康組合などから付加給付がある場合もあれば、自己負担は小さくなります。

 

こうした保障が自分はどれくらいあるか知った上で、不足分を預貯金や民間の保険でカバーする事が必要です。

がん保険は、以前は手術とそれに伴う入院に備える入院給付金が主流でしたが、現在は、入院と切り離し、がん診断時に一定額を給付する「一時金給付タイプ」と治療のたびに給付金が出る「都度給付タイプ」に分かれます。

「一時金給付タイプ」は、主契約ががん診断給付金等で、がんが見つかった際に纏まった金額が支払われます。その後も定期的に給付金が出る商品も多いです。給付金の額は100万円など大きいので、治療費だけではなく生活費にも充てることもできます。

一方の「都度給付タイプ」は、放射線や抗がん剤の治療給付金が主契約で、該当する治療を受けた月に5~10万円程度を支給する商品が多いです。

がん保険はがんにならないと給付金はゼロです。原則としてがんになる前でないと加入できません。近年は「一時金給付タイプ」と「都度給付タイプ」という2つの主流商品でも医療の進歩や治療方法の変化で多様化が進んでいます。

ぜひ、最新のがん保険の情報はインシュアランス・コミュニティの各店舗・営業所へお問い合わせください。