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ライフイベントと保険見直し

保険
2019.10.24

生命保険に加入するときは一般的に「必要保障額」を試算します。
必要保障額とは、世帯主が万一死亡した場合、残されたご家族に必要となるお金(遺族の支出)から、残されたご家族が得られるお金(遺族の収入)を差し引いた金額(=不足する金額)です。この不足分を死亡保険でまかなうというのが基本的な考え方です。
もう少しかみ砕くと、万一自分が死亡したときに残された家族の生活費を見積もる一方、その時点での貯蓄額や死亡退職金、遺族年金など遺族への保障額を合算し、生活費との差額を死亡保障額にします。

但し、必要保障額はライフイベントで大きく変わりますので、①結婚、②住宅購入、③子供の誕生、④子供の独立といった節目節目が、保険見直しのタイミングになるのです。

まずは、結婚ですが、自分に万一のことがあったときに備え、配偶者の為に死亡保障保険に入ったり、既に契約済の保険があれば、増額を検討したりします。
住宅購入の際には、住宅ローンを組む場合、団体信用生命保険(団信)に原則入りますので、万一契約者が亡くなっても保険金でローンは返済されます。従って、遺族の生活費に含めた住居費分の保障は減らしても良いので、保険料は抑えられます。さらに、がんや脳卒中など8大疾病などの保障を特約で付けられる団信も増えていることから、既存のがん保険や医療保険と重複していれば見直しの余地はあります。
子供の誕生もポイントです。生活費が大きく増え、保障額を手厚くする必要があります。
その際、既存の契約はそのままにして別の保険に追加で入り、保険料を抑えるという選択肢もあります。

<例>
大手生保の死亡保障保険(定期保険)に加入中の男性が35歳で子供が誕生。
男性は結婚した30歳で期間30年保険金1000万円の死亡保障保険に加入。(保険料は月額2500円程度)

子供が生まれた35歳で保障額を2000万円に引き上げようと、一旦解約して同じ保険に入りなおすと年齢が上がった分だけ保険料も上がり、月額6000円を超えます。

一方、子供が20歳になるまでの期間20年、保険金1000万円の別の定期保険に追加で加入すれば、新たに負担する保険料は3000円弱で済むケースがあります。年齢は上がっているが、期間が短いためで、同じ保険で保障額を引き上げるより、同じ保障額で月額500円以上安くできる計算になります。
子供が独立すると、一般的には親の負担は減るため、保障額も減らせます。例えば、終身保険に入っているなら、その時点までに支払った保険料の解約返戻金の部分だけの保障額にできる「払い済み保険」という方法も選択肢になります。保障額は少なくなりますが、それ以降の保険料支払いは不要になります。